HRMOS勤怠（旧IEYASU）

登録人数が30名以下であれば、期間の制限なく無料で使えます。試用期間が過ぎたら有料、という形ではないため、小規模な事業所やスタートアップは費用をかけずに紙やExcelでの勤怠管理から移行できます。ただし一部のオプション機能は対象外で、データの保存期間は1年です。長期の勤怠記録を保管する必要がある場合は、有料プランへの切り替えを前提に考えることになります。

有料プランは1人あたり月額100円からで、勤怠管理システムの中では低い水準です。初期費用も0円で、まとまった初期投資なしに始められます。人数が増えても1人単価が跳ね上がらないため、従業員数の増加が見込まれる企業でも費用の見通しを立てやすい構造です。有料プランは30日間の無料トライアルで試せます。

有料プランには月額最低利用料金3,000円（年額プランは33,000円）が設定されています。1人100円という単価だけで計算すると人数が少ないうちは最低利用料金に届かず、その場合は3,000円が下限になるため、実際の負担は単価×人数と一致しません。30名前後で無料と有料の境目にいる企業は、31名になった時点で月3,000円台の固定費が発生する前提で検討しておくと、後から想定と違うという事態を避けられます。

有給休暇の自動付与を含む有給休暇管理は1人あたり+100円、シフト管理は+50円のオプションです。基本の打刻・集計だけなら安く収まりますが、有給の付与日数管理や複雑なシフト運用までシステムに任せる場合は、その分を上乗せして比較する必要があります。逆にいえば、必要のない機能に払わずに済む構成でもあります。残業・勤怠のアラートは有料プランで利用できます。

残業、有給、36協定に関する勤怠レポートを備え、リアルタイムの出退勤状況とあわせて確認できます。上限に近づいている従業員を事前に検知できるため、月末の集計で超過が判明する状態を避けられます。申請・承認のワークフローも用意されており、残業申請や休暇申請の紙運用をそのままシステムに移せます。

Web、スマートフォン（GPS）、ICカードに加え、SlackやLINEなどと連携した打刻に対応します。日常的に使っているチャットツールから打刻できるため、専用アプリを新たに入れてもらう必要がなく、リモートワークや直行直帰の多い職場でも定着させやすい構成です。CSV連携や各種給与ソフトとの連携、APIも用意されています。

前身のIEYASUは2022年にHRMOS勤怠へ統合され、現在は株式会社ビズリーチが提供しています。HRMOSシリーズの累計導入社数は12万社を突破（2026年2月末時点）しました。株式会社ビズリーチは資本金1億3,000万円で、親会社のビジョナル株式会社は東京証券取引所プライム市場に上場しています。サポートは無料プランがマニュアル・FAQ、有料プランはメールサポート付きで、追加の有償サポートも用意されています。