Stripe（ストライプ）

初期費用0円、月額固定費0円、解約手数料0円と、固定的な費用が発生しません。掲載5社のうち金額を公開している4社ではStripe・Square・KOMOJUが純従量型ですが、解約手数料まで0円と明記しているのはStripeです。取扱高が読めない立ち上げ期でも、売れなければ費用が発生しない構造になります。

国内発行カードでの決済成功1件あたり3.6%です。KOMOJUの一律3.25%、PAY.JPのスタンダード3.3%と比べると高い水準で、月商1,000万円ならKOMOJUとの差は10,000,000円×（3.6%－3.25%）＝35,000円、年間420,000円になります。海外通貨換算が必要な場合は＋2%が加算される点も、越境で使う際は見込んでおく必要があります。

APIとドキュメントの充実が特徴で、ECサイト・SaaS・マーケットプレイスなどに決済機能を組み込めます。既製の決済ページを使うだけでなく、自社サービスの体験に合わせて決済の流れを設計できます。開発リソースがある事業では、この自由度が選定理由になります。

3Dセキュア認証が標準料金内で無料です。不正利用対策として3Dセキュアの導入は事実上必須になりつつあり、これがオプション扱いで別料金になるかどうかは総額に影響します。なおチャージバック申し立て受領は1,500円です。

定期課金（サブスクリプション）や請求書に対応し、対面決済もTerminal（3.24%）で提供します。都度課金だけでなく継続課金のサービスを運営する場合、課金サイクルの管理まで決済側で扱えることは実装の手間を減らします。オンラインの3.6%に対し対面は3.24%と率が下がります。

135以上の通貨と多数の海外決済手段に対応します。海外の顧客に販売する場合、現地通貨で表示・決済できるかが購入率を左右します。掲載5社ではKOMOJUも海外決済手段に対応していますが、通貨の対応幅ではStripeが広い構成です。ただし国内発行カード以外で海外通貨換算が必要な場合は＋2%が加算されます。

コンビニ決済3.6%（最低手数料120円）、銀行振込1.5%に対応します。カードを持たない顧客層や、法人取引で振込を求められる場面に備えられます。コンビニ決済は最低手数料120円が設定されているため、少額決済では実質の率が上がる点に注意してください。3.6%が120円に達するのは3,334円で、これを下回る金額では120円が適用されます。