GMOペイメントゲートウェイ（PGマルチペイメントサービス）

クレジットカード、キャリア決済、コンビニ決済、銀行振込（バーチャル口座）、GMO後払い、PayPay・Amazon Pay・d払い・楽天ペイ・メルペイ・Google Pay・Apple Payなど、30以上の国内外の決済手段に1契約で対応します。手段ごとに別の事業者と契約すると、審査も精算も分散します。1契約でまとめられることが、幅広い顧客層を持つ事業での利点です。

BtoB向けの掛け払いや請求書カード払いに対応します。企業間取引では請求書を発行して後日入金という商習慣が根強く、カード決済だけでは受注機会を逃します。掲載5社の中でBtoB決済を明示しているのは同社で、法人顧客が中心の事業では確認しておきたい項目です。

ファクタリング・早期入金などの資金サポートを提供します。決済代行では売上の入金までにタイムラグが生じるため、資金繰りが課題になる事業者がいます。決済とあわせて資金面の手当てまで同じ相手に相談できることは、成長期の事業にとって実務的な意味を持ちます。送金・請求書発行といったDX支援も扱います。

3Dセキュアや不正防止などのセキュリティ対策を提供します。不正利用による損失はチャージバックとして事業者負担になるため、対策の有無が実質的なコストに直結します。EC事業者から公的機関まで幅広い業種に導入されている実績が、要求水準の高い現場でも使われていることを示します。

オンライン決済サービスに加えて、ECサイト・実店舗での決済に対応します。掲載5社ではSquareもオンラインと対面を一元化できますが、GMOペイメントゲートウェイは決済手段の幅と周辺サービスの広さで対応範囲を確保しています。事業会社向けファイナンスや金融機関向けBaaS支援も手がけます。

決済手数料・初期費用・月額固定費は業種・取扱商材・規模に応じた個社見積りのため公式には非公開です。掲載5社の料金公開率は80%（4/5）で、同社は非公開の1社にあたります。率を先に把握できるStripe・Square・PAY.JP・KOMOJUと違い、月商と取扱商材を伝えて見積りを取る形になります。取扱高が大きいほど率の交渉余地が出る構造と考えられます。

GMOインターネットグループの中核決済会社で、東京証券取引所プライム市場に上場しています（証券コード3769）。1995年3月設立、資本金133億2,313万5,000円（連結・2025年9月期）、連結882名（2025年9月時点）の体制です。決済は事業の入金そのものを預ける仕組みのため、提供元の規模と継続性は選定時の判断材料になります。