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スタンダードが月額固定費0円・率3.3%、ビジネスが月額20,000円・率2.78%、エンタープライズが月額50,000円・率2.59%（Visa/Mastercard、他ブランド2.7%）です。掲載5社のうち月額固定費と引き換えに率を下げる選択肢を持つのは同社だけで、Stripe・Square・KOMOJUは純従量型で率が固定です。月商が大きいほど固定費を払う効果が出ます。

スタンダード（月額0円・率3.3%）とビジネス（月額20,000円・率2.78%）が並ぶ月商は、20,000円÷（3.3%－2.78%）＝約3,846,000円です。公式が示す「スタンダードは月商400万円未満向け」という目安とほぼ一致します。月商がこれを上回るなら、固定費20,000円を払ってもビジネスのほうが安く収まります。

ビジネス（月額20,000円・率2.78%）とエンタープライズ（月額50,000円・率2.59%）が並ぶ月商は、（50,000円－20,000円）÷（2.78%－2.59%）＝約15,789,000円です。公式の「ビジネスは月商400万〜2,000万円未満向け」という目安の中に収まります。なおエンタープライズの2.59%はVisa/Mastercardの率で、他ブランドは2.7%です。

導入費用（初期費用）、返金費用、トランザクション費用がいずれも0円です。決済代行では決済ごとのトランザクション費用が別途かかる体系もあるため、率だけで比べると実際の負担を見誤ります。同社は率と月額固定費以外に費用が発生しない構成で、試算がしやすくなります。

シンプルなAPIでECサイトやサービスにクレジットカード決済（Visa/Mastercard/JCB等）やApple Payを組み込めます。国産サービスのため日本語のドキュメントとサポートで進められ、開発リソースが限られる事業でも導入しやすい構成です。多機能を追求するより、必要な決済機能を素早く載せることに軸足があります。

PayPay決済は物販・サービスが3.5%、デジタルコンテンツが9.0%です。デジタルコンテンツの率は物販の約2.6倍で、扱う商材によって負担が大きく変わります。掲載5社ではStripeもPayPayが物販3.98%・デジタルコンテンツ9.48%と同様の差を設けており、デジタルコンテンツを扱う場合は決済手段の構成を慎重に決める必要があります。

BASE株式会社の100%子会社であるPAY株式会社が提供します。親会社のBASE株式会社は東証グロース市場に上場しています（証券コード4477）。国産サービスのため主に国内カード決済向けで、海外の顧客が中心の事業ではStripeやKOMOJUなど越境に強い製品と比べる必要があります。無料トライアルの概念はなく、スタンダードなら月額0円で開始できます。