オンライン決済システム
オンライン決済システムとは、ECサイトやサービスにクレジットカード・コンビニ決済・QRコード決済などの支払い手段を組み込むためのサービスです。決済代行とも呼ばれ、料金は月額ではなく決済ごとの手数料率で決まります。掲載5社は初期費用・月額固定費0円の純従量型と、月額固定費を払って手数料率を下げる型に分かれ、月商の規模によって有利な方式が入れ替わります。
オンライン決済システムとは
オンライン決済システムは、料金の考え方が他のSaaSと根本的に違います。掲載5社はいずれも1ユーザーあたりの月額ではなく、決済1件ごとの手数料率で費用が決まります。当メディアの集計でも1ユーザー単価で比較できる社数は0社で、企業規模別の年間コストも算出できません。効くのは従業員数ではなく月商です。
カード決済の手数料率を並べると、KOMOJUが一律3.25%、PAY.JPのスタンダードが3.3%、StripeとSquareのオンライン決済が3.6%です。GMOペイメントゲートウェイは業種・取扱商材・規模に応じた個社見積りで非公開です。3.6%と3.25%の差は0.35ポイントですが、月商1,000万円なら10,000,000円×（3.6%－3.25%）＝35,000円、年間で420,000円の差になります。
さらに大きいのが、月額固定費を払って率を下げる選択肢です。PAY.JPは月商規模別に3プランを用意しており、スタンダードが月額固定費0円・手数料率3.3%、ビジネスが月額固定費20,000円・手数料率2.78%、エンタープライズが月額固定費50,000円・手数料率2.59%（Visa/Mastercard、他ブランド2.7%）です。
スタンダードとビジネスが並ぶ月商を計算すると、20,000円÷（3.3%－2.78%）＝約3,846,000円。公式が示す「スタンダードは月商400万円未満向け」という目安とほぼ一致します。ビジネスとエンタープライズは（50,000円－20,000円）÷（2.78%－2.59%）＝約15,789,000円で、これも「ビジネスは月商400万〜2,000万円未満向け」という目安の中に収まります。掲載5社の料金公開率は80%（4/5）で、率を先に把握したうえで自社の月商を当てはめられます。
オンライン決済システムの検索需要トレンド
「オンライン決済」の検索指数は25か月で54〜82の範囲を推移し、平均は70.2です。最低は2024年8月の54、最高は2026年3月の82で、先頭60に対し末尾73と13ポイント上げています。2024年後半は50〜60台でしたが2025年後半から70台に乗り、2026年は73〜82と高い水準で推移しています。掲載カテゴリの中でも右肩上がりが続いている数少ない領域です。（出典：Googleトレンド／キーワード「オンライン決済」）
オンライン決済システムの選び方の要点
掲載5社はいずれも1ユーザーあたりの月額ではなく、決済1件ごとの手数料率で費用が決まります。当メディアの集計でも1ユーザー単価で比較できる社数は0社です。カード決済の率はKOMOJUが一律3.25%、PAY.JPのスタンダードが3.3%、StripeとSquareのオンライン決済が3.6%で、GMOペイメントゲートウェイは非公開です。0.35ポイントの差でも月商1,000万円なら10,000,000円×0.35%＝35,000円、年間420,000円になります。従業員数ではなく月商と件数を用意してから見積もってください。
PAY.JPは月商規模別に3プランを用意しています。スタンダードが月額固定費0円・率3.3%、ビジネスが月額20,000円・率2.78%、エンタープライズが月額50,000円・率2.59%（Visa/Mastercard、他ブランド2.7%）です。切り替えの分岐点は計算できます。スタンダードとビジネスは20,000円÷（3.3%－2.78%）＝約3,846,000円、ビジネスとエンタープライズは（50,000円－20,000円）÷（2.78%－2.59%）＝約15,789,000円です。Stripe・Square・KOMOJUは初期費用・月額固定費0円の純従量型で、率を下げる選択肢がありません。
カード決済以外の率は製品ごとに大きく違います。KOMOJUはコンビニ決済が一律2.75%、銀行振込が1.4%、PayPay・メルペイ・d払い・au PAYが3.5%〜、楽天ペイが4.4%〜、プリペイド（WebMoney等）が12%、キャリア決済が6.6%〜10%です。Stripeはコンビニ決済3.6%（最低手数料120円）、銀行振込1.5%、PayPay3.98%（デジタルコンテンツ9.48%）です。PAY.JPのPayPayは物販・サービス3.5%、デジタルコンテンツ9.0%です。自社の顧客がどの手段で払うかによって、実際の平均手数料率は変わります。
Squareはオンライン決済と対面（店舗）決済の双方を初期費用・月額固定費0円で利用でき、決済データや売上管理を一元化できます。対面決済は年間決済額3,000万円未満で2.5%〜、それ以外は3.25%〜またはカスタム料金で、オンラインの3.6%より低い水準です。StripeもTerminalによる対面決済（3.24%）を提供します。実店舗とECの両方を持つ事業では、決済を分けると売上の突き合わせが手作業になるため、一元化できるかが運用の負担を左右します。
GMOペイメントゲートウェイはクレジットカード、キャリア決済、コンビニ決済、銀行振込（バーチャル口座）、GMO後払い、PayPay・Amazon Pay・d払い・楽天ペイ・メルペイ・Google Pay・Apple Payなど30以上の決済手段に1契約で対応します。KOMOJUは韓国・中国・東南アジア・欧州・ブラジルなどの海外決済手段にも対応し、越境EC・インバウンド需要に強い構成です。Stripeは135以上の通貨に対応します。顧客が使いたい手段を用意できないと決済の途中で離脱が起きるため、対象とする顧客層に合わせて確認してください。
オンライン決済システムの比較一覧（全5サービス）
Stripe（ストライプ）
要問い合わせ米Stripeが開発しストライプジャパンが国内提供する汎用オンライン決済プラットフォーム。初期費用・月額固定費0円で、国内カード決済3.6%の従量課金。APIで組み込みやすく、コンビニ・銀行振込・PayPay等にも対応する。
東証プライム上場の決済代行最大手。EC事業者から公的機関まで幅広く導入される総合オンライン決済サービス「PGマルチペイメントサービス」を提供し、カード・キャリア・コンビニ・Pay系など30以上の決済手段に対応。料金は個社見積りで非公開。
Square（スクエア／オンライン決済）
要問い合わせ米Block傘下のSquare日本法人が提供する決済サービス。初期費用・月額固定費0円で、オンライン決済3.6%の従量課金。ECサイト・リンク決済・eコマースAPI・サブスクに対応し、対面決済(2.5%〜)と一体で使える。
KOMOJU（コモジュ）
要問い合わせ旧DEGICAが提供する多決済対応のオンライン決済サービス。初期費用・月額費用0円で、クレジットカード一律3.25%、コンビニ決済一律2.75%など決済手段別の料金を公式公開。国内外の多様な決済手段に強く、越境ECにも対応する。
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