デジタルアイデンティティ
20以上の媒体に対応。中堅〜大手向けに戦略設計から一気通貫
サービス概要
デジタルアイデンティティは株式会社デジタルアイデンティティが提供する広告運用代行サービスです。掲載5社の中では中堅〜大手企業を主な対象としており、全体戦略の設計から運用までを一気通貫で扱います。
対応媒体は20以上と公表しており、掲載5社の中でもっとも幅が広い構成です。Google広告・Yahoo!広告に加えて、Meta広告、X（旧Twitter）広告、YouTube広告、LINE広告、TikTok広告などに対応します。
提供範囲は広告運用にとどまりません。全体戦略設計、SEO、制作、マーケティングDXまでを扱うため、広告単体ではなくマーケティング全体の設計から相談する形になります。
実績は個別の改善事例として公開されています。ソニーネットワークコミュニケーションズでの獲得効率6倍改善、Pinterest広告でのCPA50%抑制といった数値を挙げています。全体の累計支援社数は公式に記載がありません。手数料率と初期費用は公式非公開で、資料請求または問い合わせでの対応となります。
主なポイント
掲載5社の中でもっとも幅広い媒体に対応すると公表しています。主要媒体以外への出稿も検討できます。
対象規模が中堅〜大手に寄っています。他の掲載サービスが中小〜中堅中心であるのに対し、想定する事業規模が異なります。
広告の運用だけでなく、全体戦略の設計から入ります。何にいくら投じるかの判断から相談できます。
広告以外の領域も扱えます。施策ごとに発注先を分けずに済みます。
ソニーネットワークコミュニケーションズでの獲得効率6倍改善、Pinterest広告でのCPA50%抑制といった事例を掲載しています。
個別事例は公開されている一方、全体の累計支援社数は公式に記載がありません。
費用の条件は公開されていません。資料請求または問い合わせでの確認となります。
料金プラン
| プラン | 月額（月払い） | 月額（年払い換算） | 備考 |
|---|---|---|---|
| 運用代行（料金非公開） | — | — | 手数料率・初期費用は公式非公開・要問い合わせ |
※税区分は公式に明記なし・手数料（特記なき場合）。「—」は非公開または該当なし。
主な機能・特徴
会社概要
| 会社名 | 株式会社デジタルアイデンティティ |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 鈴木 謙司 |
| 設立 | 2017年（2009年創業。持株会社化に伴い2017年に事業会社として新規設立） |
| 資本金 | 110百万円（1億1,000万円） |
| 上場 | 非上場（親会社・株式会社Orchestra Holdings〈東証プライム6533〉の100%子会社） |
| 本社所在地 | 東京都渋谷区恵比寿南1-15-1 A-PLACE恵比寿南5F |
| 従業員数 | 417名（2024年4月1日時点） |
| 事業内容 | デジタルマーケティング事業（全体戦略・広告運用・SEO・制作・マーケティングDX） |
基本情報
| 公式サイト | https://digitalidentity.co.jp/service/ad/ |
|---|---|
| 提供形態 | 運用代行（戦略設計から運用まで一気通貫） |
| 最安料金プラン | 要問い合わせ（要問い合わせ） |
| 課金単位 | 手数料 広告費に対する運用手数料型と推定（公式に金額非公開）。月額固定運用費の公開はない。1ユーザー単価ではない。 |
| 初期費用 | 要問い合わせ |
| 無料プラン | なし |
| 無料トライアル | なし（代行サービスのため無料トライアルなし（資料請求・要問い合わせ）） |
| 料金体系 | 要問い合わせ（料率型と推定） |
