どっと原価シリーズ（どっと原価3／どっと原価NEO）

建設業向け原価管理パッケージソフトウェア市場において、2015〜2023年度まで9年連続で導入企業数第1位を獲得しています。原価管理システムは業種によって扱う単位も帳票も異なるため、対象業種でのシェアは実務への適合度を測る手がかりになります。建設業に絞って開発を続けてきた会社が提供している点が、この実績につながっています。

クラウド版「どっと原価3」のライトは利用者1ライセンス月額13,000円（税抜）、年額156,000円です。掲載5社の料金公開率は40%（2/5）で、金額を出しているのは同社とGENの2社だけです。ライトは最大5ライセンス、スタンダードは1ライセンス月額23,000円で最大20ライセンスまで、追加ライセンスは1つ月7,000円で増やせます。

ライトを上限の5ライセンスまで使うと13,000円＋7,000円×4＝41,000円で、1ライセンスあたり8,200円です。6人目からはスタンダードに移る必要があり、23,000円＋7,000円×5＝58,000円となって41,000円から1.41倍に跳ねます。スタンダードを20ライセンスまで使えば23,000円＋7,000円×19＝156,000円で1ライセンスあたり7,800円まで下がるため、上限のどのあたりで使うかで実質単価が変わります。

見積・実行予算・発注・支払・工事原価を工事（プロジェクト）単位で一元管理します。建設業では1つの工事に対して複数の協力会社への発注と支払が発生し、見積・発注・支払が別々の台帳で管理されていると、工事ごとの採算がいつまでも確定しません。同じ工事番号で紐づけることが、原価をリアルタイムに見える化する前提になります。

クラウド版「どっと原価3」に加えて、オンプレミス版「どっと原価NEO」（LT／ST／EX）を選べます。NEOはソフトウェア本体850,000円〜（LT）／1,100,000円〜（ST・いずれも税抜）にKDSS保守年額が加わる買い切り型です。本体価格だけをクラウド版ライトの年額156,000円と比べると850,000円÷156,000円＝約5.45年で並びますが、保守年額が非公開のため実際の分岐点はこれより手前に来ます。

オンプレミス版NEOはLT（小規模／同時20ライセンス）、ST（小・中規模）、EX（中規模／同時200ライセンス）の3グレードです。同時接続ライセンス数で規模が区切られているため、現場から同時にアクセスする人数を基準に選ぶ形になります。クラウド版で始めて規模が大きくなったら移行するという進め方も取れます。

クラウド版のスタンダードには支払管理・会計連動・日報管理などのオプションが用意されています。最初から全機能を導入せず、工事原価の見える化から始めて必要に応じて広げる進め方が取れます。会計連動があれば、工事原価のデータを経理側で打ち直す作業をなくせます。無料相談・体験デモの案内はありますが、無料トライアルの日数は公式に明記されていません。