アラジンオフィス（個別受注型製造業向け原価管理）

製番別原価構成表により、仕掛中の物件（案件）の原価を把握できます。不採算物件の早期発見・防止につなげることが目的です。個別受注型の製造では受注時の見積と実際の原価が乖離しやすく、納品して締めるまで気づかないと打つ手がありません。案件が動いている最中に構成を分解して見られることが、原価管理システムを入れる理由になります。

CADやExcelから部品リストを取り込めます。個別受注では案件ごとに部品構成が変わるため、そのつど部品表を手で打ち直していては管理が追いつきません。設計側の成果物をそのまま取り込める仕組みがあることは、原価管理を実際に回せるかどうかを分けます。掲載5社ではTECHS-Sも同様の取り込みに対応しています。

受注と発注の同時計上に対応します。受注が決まった時点で必要な部材の発注を立てられるため、発注漏れによる納期遅延や、後追いの発注で原価が膨らむ事態を防げます。外注依頼書の発行にも対応しており、外注費が原価の大きな割合を占める個別受注製造の実務に合わせた構成です。

作業日報入力とハンディターミナルに対応します。原価の精度は現場からの実績入力の精度で決まるため、入力手段が現場の作業に馴染むかどうかが効いてきます。ハンディターミナルで工程の実績を直接読み取れれば、日報を後からまとめて書く運用よりも早く正確にデータが集まります。

基本パッケージにオプションを組み合わせて業務形態に合わせられる構成です。個別受注型製造業といっても、鉄鋼・非鉄金属、ねじ製造、自動車部品、印刷業と業種によって商習慣が異なります。標準機能に業務を寄せきれない部分を、オプションの組み合わせで埋める設計になっています。

アラジンオフィス全体では導入5,000社を超えます。原価管理だけの単体製品ではなく、在庫・販売・生産管理を含む基幹業務システムの一部として提供されるため、原価管理と同時に基幹業務を刷新する場合の選択肢になります。個別受注型製造業向けの導入事例も多数掲載されています。

開発元のアイルは東京証券取引所プライム市場に上場しています（証券コード3854）。1991年設立、資本金3億54百万円（2025年7月末時点）、従業員1,075名（連結・2026年4月1日時点）の体制で、BtoB ECのアラジンECや複数ネットショップ一元管理のCROSS MALLも提供しています。基幹業務システムは長期にわたって使うため、提供元の継続性は判断材料になります。料金は公式サイトでは非公開で個社見積りです。